中途採用者に対しては、試用期間を盛り込まれることが多い。ただし、単に能力が無いといった理由で本採用拒否にすれば、解雇と同様の高いハードルが求められることが意外と知られていません。
試用期間を有意義なものにするためには、適切な教育プログラムと、教育責任者による指導が行われることが不可欠です。試用期間の間に、使用者と労働者との間のミスマッチを解消し、本採用後に戦力として役立ってもらうことが何より重要なのです。
教育訓練プログラムにおいては、会社の実態を把握して実効性のあるものにしなくてはなりません。もしも労働者側が修正不可能なミスマッチを感じれば、本採用拒否による紛争への発展につながる可能性は低くなります。
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